4-2-1-3 15年式3号無線電信機
仏国陸軍制式E10型無線機を範として試作したT型機に就き数次に亘る試験を実施した結果、師団通信隊用として適当なるものと認め、これに所要の改修を加え、大正12年(1923年)12月通信試験及び混信分離試験を行い、更に構造上幾多の改変を加え最終試験を行い、大正13年(1924年)7月最後の試験を実施、?に13号3号無線電信機として制式制定然るべしと決せられたのである。
然るに制式上申に関する手続き?々遅延し13式を15年式に改め、制式制定上申、昭和3年(1928年)制式として制定されたのである。
本機の重要諸元は次の通りである。
用途 師団通信隊用
通信距離 30Km
周波数 送信 333~600Kc
受信 300~750Kc
方式 送信 1号型真空管4箇並列による自励発射
受信 1号型真空管3箇使用の0-V-2
空中線 逆L型 H=6m L=25m
接地 地網 2枚
電源 送信用
12V60AH蓄電池、320Vコンバーター
受信用
12V鉛蓄電池及び90V乾電池
仏国陸軍制式E10型無線機を範として試作したT型機に就き数次に亘る試験を実施した結果、師団通信隊用として適当なるものと認め、これに所要の改修を加え、大正12年(1923年)12月通信試験及び混信分離試験を行い、更に構造上幾多の改変を加え最終試験を行い、大正13年(1924年)7月最後の試験を実施、?に13号3号無線電信機として制式制定然るべしと決せられたのである。
然るに制式上申に関する手続き?々遅延し13式を15年式に改め、制式制定上申、昭和3年(1928年)制式として制定されたのである。
本機の重要諸元は次の通りである。
用途 師団通信隊用
通信距離 30Km
周波数 送信 333~600Kc
受信 300~750Kc
方式 送信 1号型真空管4箇並列による自励発射
受信 1号型真空管3箇使用の0-V-2
空中線 逆L型 H=6m L=25m
接地 地網 2枚
電源 送信用
12V60AH蓄電池、320Vコンバーター
受信用
12V鉛蓄電池及び90V乾電池