日本帝国陸海軍無線開発史

大西成美氏の「本邦軍用無線技術の概観」をベースに資料追加

富士通信機株式会社

富士通信機株式会社
ウィキペディア富士通からの抜粋
1923年、古河電気工業とドイツの電機メーカーであるシーメンス社が発電機と電動機を日本で国産化するため合弁会社として富士電機製造株式会社(現・富士電機株式会社)を設立。社名の富士の「富」は古河グループの「ふ」、「士」はシーメンス社(ドイツ語では「ジーメンス」社)の「じ」に由来する[5]。
富士通は、富士電機製造社の電話部所管業務を分離して、1935年6月20日富士通信機製造株式会社として設立された。
1938年に専用の新工場(現在の川崎工場・本店)を建設して独立、
1965年に資本的にも独立し、1967年に商号を省略形の「富士通」と改称した。
 
Reports of the U.S. Naval Technical Mission to Japan, 1945-1946からの抜粋
タチ28とタキ30
三菱電機はタキ30と方探所(D-F局)探索アンテナと受信機を製作した。
国際電気は、方探所(D-F局)制御局リンクシステム用のアンテナ、送信機および受信機を構築した。
富士電機は中央指揮所用のフィルタと指示装置を製作した。約50台のタキ30が製造され、数台が設置されたが、タチ28台は1台しか作られておらず、終戦時にも試験されていた。
 
2試空7号無線電信機2型(Prototype 2, Air Mark 7, Model 2 Radio)(FT-B)は富士通信機器製造会社が製作した。
 
タチ17- タキ15モデルⅡ
三菱電機富士通信機器製造会社は、ともに約120台のタキ15モデルⅡを製造した。
ほとんど設置されなかった。
 
森村喬さんの思い出 https://www.icom.co.jp/beacon/backnumber/ham_life/morimura/006.html
戦時中、森村さんが配属されたのは立川市にあった「多磨航空技術研究所」の神代(じんだい)分室だった。同研究所は、国際電気通信社内に神代分室、富士通内に中原分室、NEC内に玉川分室などを置いた。その頃の強い思いでは、日本の敗戦が濃くなってきた頃の首都防衛のシステム開発である。いわば防空システムの開発であるが、その開発のためにほとんど現地に泊り込む生活となっていった。
このシステムは伊豆半島、房総半島、水戸付近に合計7ヶ所に方向探知機(レーダー)を置き、茨城県筑波山、箱根・二子山の山頂に中継局を設置、千葉県・市川市に本部を設けて、侵入してくる敵機の進路を補足し、味方の飛行機をぶっつけようというものであった。まさに、SS-FMによるVHF電波多重電信の新技術開発であった。システムの操作には全体で兵士一連隊編成の大人数でとりかかったが、それ以上に困ったのは膨大な数の真空管が必要だったことである。
当時の軍需省に申請したところ、数万本というその量の多さにびっくりしていたという。このシステムは完成し、本格的に稼動させようと考えていたところ、すぐに終戦となってしまった。このほか、敵機の来襲を無線で連絡し、その情報に基づき東京湾上空に気球を上げて敵機を引っ掛けようとしたこともあった。
 

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参考文献
ウィキペディア情報
ICOM 週刊BEACON https://www.icom.co.jp/beacon/index.html
国際電気通信株式会社社史(1949年発行)
Reports of the U.S. Naval Technical Mission to Japan, 1945-1946
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