川西機械製作所

川西機械製作所
続日本無線史＜第一部＞　昭和47年2月発行からの抜粋
軍用無線機などの増産のため昭和14年（1939年）末から明石市大久保町の敷地30万㎡に建設を進めていた大久保工場が逐次完成した。
無線部門では翌15年11月第一通信機部（陸軍関係、工場延べ面積6,100㎡）、16年3月第二通信機部（海軍関係、7,500㎡）、第三通信機部（一般官民需関係、5,800㎡）が神戸の本社工場から移転し生産を開始した。
以降第二次世界大戦終結にいたるまでの製品はいずれも直接あるいは間接的に戦力増強につながるものということができる。
これらおもなものはLF～HF帯における地上用、船舶用、航空機用など各種各目的の送信機ならびに受信機、およびVHF帯の電波探知機、電波高度計などの応用機器であった。
17年2月には一通、二通の各工場は国家総動員による軍管理工場として陸海軍から指定され統制を受けるようになった。
終戦までの生産概況は次のとおりである。

ア　陸軍関係
航空本部、兵器行政本部向け性雛が主であった。
昭和16年からは3号甲無線機（地上用MF10W　A1A3送受信機）、2号乙無線機（同HF50W　A1A3送受信機）及び整流装置、6号無線機（同HF0.5W　A1A3送受信機）の生産が本格化した。
17年にはいりさらに飛4号無線機（航空機用HF10W　A1A3送受信機）、操縦訓練用無線機（飛4に類似）、雲3号電波高度計（同VHF、F9）、呂号送信機（地上用HF1KW　A1A3）、杉3号及び杉4号送信機（それぞれ3KW及び5KW、その他前者に同じ）、対空無線機（同1KW）などの機種が加わった。
20年最活況時における地上用および航空機用小型機種の月産能力は400台以上であった。
また16～20年における高電力送信機の総生産台数は150台以上に達した。

イ　海軍関係
航空機用機種が主であった。
昭和16年にはHDW-2号無線機（戦闘機用HF20W　A1A2A3送受信機）、HDW3号無線機（爆撃機用LF,MF,HF50W　A1A3送受信機）など、17年にはHDW-U4号編隊内無線機（戦闘機用HF10W　A3送受信機）、N-3号無線機（爆撃機用LF,MF,HF150W　A1,A2,A3送受信機）など、20年には風1号電波探知機（爆撃機用150KW VHF P9）、風9号電波探知機（同戦闘機用）、TI金物（陸戦用HF50WA1,A3送受信機）などを生産した。
20年におけるこれらの機種の月産能力は250台以上であった。

文中の無線機の型式と機器詳細について
陸軍関係
3号甲無線機（地上用MF10W　A1A3送受信機）
2号乙無線機（同HF50W　A1A3送受信機）
6号無線機（同HF0.5W　A1A3送受信機）
飛4号無線機（航空機用HF10W　A1A3送受信機）
操縦訓練用無線機（飛4に類似）
雲3号電波高度計（同VHF、F9）
呂号送信機（地上用HF1KW　A1A3）
杉3号及び杉4号送信機（それぞれ3KW及び5KW、その他前者に同じ）
対空無線機（同1KW）

海軍関係
HDW-2号無線機（戦闘機用HF20W　A1A2A3送受信機
HDW3号無線機（爆撃機用LF,MF,HF50W　A1A3送受信機）
HDW-U4号編隊内無線機（戦闘機用HF10W　A3送受信機）
N-3号無線機（爆撃機用LF,MF,HF150W　A1,A2,A3送受信機）
風1号電波探知機（爆撃機用150KW VHF P9）
風9号電波探知機（同戦闘機用）
TI金物（陸戦用HF50WA1,A3送受信機）　　　　　　　　移動特用電信機改1

3式空6号無線電信機4型(H-6) (Type 3 Air Mark 6 Model 4 Radio
19試空1号無線電信機12型(FK-3) (Prototype 19 Air Mark 1 Model 12 Radio)
川西ペントードE-2057（1939）（電子管）
発振電球FB-325A（1939（）電子管）

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参考文献
本邦軍用無線技術の概観　大西 成美
日本無線史　第九巻　電波監理委員会
続日本無線史＜第一部＞　昭和47年2月発行
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